eラーニング教材
情報セキュリティ研修
情報セキュリティの脅威は日々進化しており、企業が安全を確保するためには、組織全体で情報セキュリティ対策に取り組む必要があります。ライトワークスの情報セキュリティ研修は、定番の事例や基礎知識に加え「標的型攻撃メール」「フィッシング詐欺」といった最新の手口にも対応したeラーニングコースをご用意しています。また、情報セキュリティ部門担当者の教育に使える専門的なコースも受講可能で、情報セキュリティ教育の実施を多面的にサポートします。
コースラインナップ
企業・組織に情報セキュリティ研修が必要な理由
企業にとって情報セキュリティ事故は、金銭や社会的信用の損失につながる大きなリスクです。しかしサイバー攻撃の手口は日々進化しており、被害件数も増え続けています。
近年はフリーソフトやフリーWi-Fi、SNSなどを利用したサイバー攻撃のほか、フィッシング詐欺や標的型攻撃メールなど、新たな手口が次々に登場しています。独立行政法人情報処理推進機構 （IPA）の「情報セキュリティ10大脅威 2023 脅威ランキング」でも、テレワークなどニューノーマルな働き方を狙った攻撃が組織に対する脅威の5位にランクインしています。
こういった脅威から企業を守るためには、情報セキュリティに関する研修を実施し、従業員にこうした新たな手口について学んでもらうことで組織全体のセキュリティ意識を向上させる必要があります。
情報セキュリティ研修を十分に実施できている企業は少ない
2023年に発表された調査結果では、2022年に上場企業とその子会社における個人情報の漏えい・紛失事故は165件となっており、約593万人分の個人情報漏えいが発生しました。
これらの情報セキュリティインシデントは、企業における情報セキュリティ教育が不十分であることが一因であると考えられます。
2022年に行われた総務省の調査によると、ウイルス対策プログラムを導入している企業は83.8％と高い割合であるにも関わらず、社員に情報セキュリティ教育を実施している企業は48.5％と、5割に満たないことがわかっています。
サイバー攻撃のトリガーの多くは「メールの開封」「リンクのクリック」といった人的な原因です。情報セキュリティの知識があれば十分に防ぐことが可能といえるでしょう。現状これだけ多くの情報セキュリティ事故が発生しているのは、企業で情報セキュリティ研修が十分に実施されていないことで、本来であれば防げるはずの事故が起こってしまっている状況にあると考えざるを得ません。
ビジネスのあらゆる領域でDX化が推進されている現代社会では、情報セキュリティ教育の必要性もさらに高まっているといえます。いま一度、従業員一人一人に徹底した情報セキュリティ教育を行い、組織的な情報セキュリティ対策を実施することが重要です。
参考：
株式会社東京商工リサーチ「2022年「上場企業の個人情報漏えい・紛失事故」調査 」
総務省「令和4年 通信利用動向調査報告書 （企業編）」
よくある質問
- eラーニング教材の受講期間を教えてください。
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eラーニング教材のご提供期間は、基本的に1年間とさせて頂いております。ご料金は受講者数（ご契約ID数／ユーザー数）などによって変動いたします。お見積りをご希望の場合はお気軽にお問い合わせください。
- ライトワークスのeラーニング教材をスマートフォンやタブレットで受講することはできますか？
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基本的にはスマートフォンやタブレットでも受講できます（一部、PC専用で作られた教材もあります）。
- 自社のeラーニング教材をオリジナルで作成したいと考えています。制作をお願いすることはできますか？
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ライトワークスでは、eラーニング教材制作サービスもご提供しています。eラーニングの企画から導入までご支援が可能でございます。ご検討の際はお問い合わせフォームまでお気軽にご相談ください。
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