eラーニングシステムとは？【2024最新】企業向け10選を比較表で解説！

eラーニングシステムは、インターネットを通じてオンライン上で教材を配信するためのシステムです。社内研修のコストを抑えられるだけでなく、DX推進やリスキリング、自律学習にも欠かせない手段となりつつあります。

本稿では、eラーニングシステムの機能や費用、メリットの他、導入事例などについて解説しています。また、企業向けeラーニングシステムから10社を厳選し、料金や特徴を比較しながら紹介します。

＼【忙しい方向け】記事の内容を2分で解説！／

eラーニングシステムとは？

eラーニングシステムとは、eラーニングを実現するために、教材の掲載・配布、受講者の管理や学習状況の確認といった機能を担うシステムです。LMS（学習管理システム）や研修管理システムと呼ばれることもあります。

【eラーニングシステムの運用イメージ】

LMS（学習管理システム）とは

LMS（学習管理システム／Learning Management System）は、教材コンテンツの配信、受講者や学習履歴のデータ管理などを担うシステムです。近年ではeラーニングの管理だけに留まらず、オフラインの集合研修や社外講習なども含む学習履歴管理、タレントマネジメントシステムとの連携など、人材育成の総合的なプラットフォームとしての機能も見られるようになりました。

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教材コンテンツとは

教材コンテンツは、eラーニングにおける学習の中身です。受講者が各自の端末で視聴・操作できる形でeラーニングシステムに配備されます。動画のほか、スライドやゲーム形式などさまざまなスタイルの教材コンテンツがあり、取り扱うジャンルや内容も提供元によって多岐に渡ります。

教材コンテンツを調達する方法は、次の4つのパターンに分けられます。

• 既製のeラーニング教材を購入する
• 既製のeラーニング教材をカスタマイズする
• eラーニング教材をオーダーメイドする
• eラーニング教材を自社で制作する

教材コンテンツの調達方法については、以下の記事で詳しく解説しています。自社に最適な調達方法が知りたい方は、合わせてご覧ください。

そもそもeラーニングとは？

eラーニングは「電子機器とインターネットを活用した教育手法」です。電子機器とはパソコンやタブレット、スマートフォンなどの電子端末を指します。

個々人が持っているこうした端末で、インターネットで配信される教材を受講する。これが今現在普及しているeラーニングの形です。

eラーニングとオンライン研修（オンライン授業）の違い

eラーニングとオンライン研修（オンライン授業）は、パソコンやスマートフォンなどの電子機器を利用して学習するという点では共通していますが、いくつかの異なる特徴があります。

eラーニングの特徴

eラーニングは、主にインターネットを利用して学習コンテンツにアクセスすることを指す教育手法です。専用の学習コンテンツや動画、テスト形式の教材などで個々のペースで進めることが一般的です。自主性が高く、時間などの制約も少ないのが特徴です。

オンライン研修（オンライン授業）の特徴

オンライン研修は、特定の時間にオンラインで行われる研修やセミナーを指します。リアルタイムの交流が特徴で、参加者同士や講師との間でやりとりを行うことが可能な教育形式です。Webカメラやマイクを使用してディスカッションを行ったり、リアルタイムでのQ&Aセッションが行われることが多くなっています。

つまり、eラーニングは自律的・自主的な学習、オンライン研修はリアルタイムのコミュニケーションを含んだ学習の形式という点で違いがあります。

eラーニングの歴史と最新トレンド

eラーニングシステムの導入を検討するにあたり知っておきたい、eラーニングの歴史と最新トレンドをご紹介します。

eラーニングの歴史

eラーニングの歴史は、近い未来も含めて大きく4つのステージに分けることができます。

CBT（Computer-Based Training）時代（1990年代）

1995年にWindows95が発売され、家庭にパソコンが普及し始めました。Windows95にはCD-ROMが標準装備されていたため、これを活用し、動画や音声を駆使した教材をパソコンで受講するという形態が広まりました。CBT（Computer-Based Training）と呼ばれるこの手法には、大容量のデータを収録できるCD-ROMの特性を生かし、動画や音声などのマルチメディアを活用したインタラクティブなコンテンツを効果的に利用できるというメリットがありました。

一方で、教材の作成コストがかかることや、配布後の内容の修正が難しいこと、また、学習の進捗度を管理者側で一括管理することが困難などの課題もあり、一般的に普及するほどには拡がらず、導入したのは一部の大企業に留まりました。

WBT（Web-Based Training）時代：2000年代

2000年に、当時の森内閣が日本型IT社会の実現を目指す「e-Japan構想」を打ち出しました。ここで、5年以内に超高速ネットワークインフラを整備し、低価格で利用できるようにすることなどが重点政策として掲げられ、日本社会は急速にWeb化していきます。インターネットのブロードバンド化が進み、一般家庭や企業でも、FTTH・CATV・ADSLなどの高速・大容量のインターネット接続サービスが利用できるようになりました。

教育現場でも、2001年には日本イーラーニングコンソシアムが設立され、eラーニングの普及促進事業が本格的に始まりました。そして、パソコンで受講する教材がCD-ROMからWeb配信型のコンテンツにシフトしていきました。LMSベンダーやeラーニングコンテンツ作成をはじめとする周辺サービスも多く生まれ、CBT時代よりも安価に教材を作成し、受講者に届けることが可能になりました。

インターネットにつながったパソコンさえあれば好きな時間に好きな場所で学習でき、実施報告も不要という点で、WBTは受講者たるビジネスパーソンにとっても革新的だったと言えます。

モバイル時代：2000年代後半～

2007年にiPhoneが、翌2008年にAndroid搭載のスマートフォンが発売され、個人がモバイル型のデバイス（端末）を所有する時代となりました。2010年にはタブレットが登場し、インターネットを使って動画や音楽を楽しむ文化が広く普及しました。「個人が自分の端末でコンテンツを見るのが当たり前」になったことで、eラーニングは従来以上に自然に、自由な形で企業に導入されるようになります。

教材を配信する仕組み自体はWBT時代と同じですが、スマホさえあればパソコンがなくても学習できるので、社員教育の裾野が広がり、正社員だけでなくパートタイマーやアルバイトスタッフにも必要な教育サービスを届けられるようになりました。

また、動画配信技術の発達により、動きを伴う学習も教材として配信できるようになりました。機器操作や手先を使う技術の伝達、体の動きなどを視覚的に伝えられるので、これまで以上に幅広い職種でeラーニングを活用できるようになったのです。

こういった動きに伴って、TwitterやFacebookなどのSNSや、ブログ、YouTube、Q＆Aサイトといったソーシャルメディアを学びのツールとして活用する「ソーシャルラーニング」や、1回の学習時間が1～5分程度に収まるよう学習範囲を細かく区切り、学習の手軽さとそれによる効果の向上を狙う「マイクロラーニング」といった新たな手法が出現しました。

AI/BI時代：2020年以降

AI（人工知能）とBI（ビジネス・インテリジェンス）は分けて考える必要がありますが、ビッグデータの活用という点では共通性があります。

BIツールを用いて、eラーニングシステムに記録される学習履歴を人事データベースやタレントマネジメントシステムなどのデータと連携して分析し、経営判断に活用する施策は、一部の企業ですでに行われています。

AIについては、人事情報や学習履歴などの情報から個々人の学習プランを自動作成したり、学習方法を提案したりといった構想があり、学校教育の領域では実現に向けた具体的な取り組みが進められています。ただ、ビジネスの領域ではまだまだ模索の段階といえます。それは、全国規模（場合によっては世界規模）で教育体系が整備されている学校教育と違い、社会人教育は職種や企業、業界によって教育体系が異なり、ビッグデータを収集しにくいことに起因していると考えられます。

AIを活用した学習については、学校教育におけるアダプティブラーニング（適応学習：履歴などのデータを元に個々人の傾向を判断して個別の学習プログラムを策定する教育手法）の分野が先行し、その後、社会人教育への適用が検討されるものと思われます。

一方で、eラーニングコンテンツの作成や運用にAIを活用する動きはすでに見られます。代表的なのは文字認識機能を活用するもので、教材用に作成した原稿をAIに読ませて音声を作らせたり、語学の添削に活用したり、といった技術はすでに実用化されています。

eラーニングの最新トレンド

eラーニングは時代とともに変わってきました。影響を及ぼしてきた主な要素を思い返して見ると、代表的なものとして(1)IT技術の発達、(2)戦略人事の広まり、(3)予算問題（景気）が挙げられます。ここではこうしたイベントを経ながら今に至る、eラーニングの最新事情をお伝えします。

動画利用が当たり前に

動画配信ビジネスの発達に伴い、eラーニングの世界でも動画の利用が当たり前になっています。企業のインフラは投資規模の問題などから一般に比べてアップデートが遅いことが多いので、初期の頃は「通信が遅くなる」「回線がパンクする」といった懸念から、動画教材の導入に慎重になる企業がほとんどでした。

しかし、2014年以降にストリーミングサービスが急速に普及すると、これが徐々に企業にも広まり、最近ではこうしたトラブルもほとんど聞かなくなりました。

eラーニングの教材に使われる動画は、講師による講義を撮影したもの、経営トップのメッセージ、作業マニュアル、新商品やサービスの共有動画など、様々です。業界や職種を問わず、「動きと音を使ってリアリティを持って伝えられること」が動画教材の最大のメリットと言えるでしょう。

ブレンディッド・ラーニングが主流に

ブレンディッド・ラーニングは”blended”すなわち「ブレンドした」 学習という意味です。ブレンド学習とも言い、集合研修とeラーニングを組み合わせて使う手法として知られています。

元々eラーニングは集合研修と競合する形で進化して来ましたが、大企業を中心に一通り浸透し、今では集合研修の代替手段という形ではなく独立した一個の手法として広く認識されています。

そこで、2つの手法を組み合わせ、それぞれの長所を活かしつつ欠点を補い合うことで教育効果を最大限に高めていこうという考え方が、ブレンディッド・ラーニングを生み出しました。

ディスカッションや質疑応答、実技指導などが必要な学習は集合研修で、予習や復習、テストの実施はeラーニングで、というのが基本の役割分担です。事前にeラーニングによる予習を入れることで、集合研修の当日までに受講者の知識レベルを揃えることができます。これは同時に目的の共有や意識強化にもつながり、モチベーションのアップが期待できます。

こうすることにより、集合研修では対面でしかできないワークに集中することができます。さらに、集合研修の後にeラーニングによる復習を入れることで、記憶の定着レベルを上げ、集合研修だけでは実現できない学習効果を得ることができるのです。

この他にも、SNSを使ったグループワークやオンライン研修を組み合わせるなど、自由な設計が可能です。ブレンディッド・ラーニングは、人材育成の重要性が高まる中、企業各社が目的思考で効果の高い教育施策を模索する動きの現われと言えるでしょう。

なお、最近では集合研修の管理機能を持つeラーニングシステムも増えてきたので、eラーニングと集合研修を一括して運用・管理することが可能になってきています。これにより、ブレンディッド・ラーニングはよりいっそう企業の教育シーンに定着していくことと思われます。

eラーニングにもミニマリズムが浸透

完成度を追求するために装飾的な要素を極限までそぎ落とす、ミニマリズム。個人のライフスタイルを表す言葉として社会に浸透しましたが、eラーニングにも似たようなことが起きています。

かつて、eラーニングの想定再生時間は30分から60分が当たり前で、学習画面にはイラストや音声、アニメーションがふんだんに使われていました。一本のeラーニングの開発に、何百万円もの予算が投じられることもしばしばありました。

しかし、リーマンショックをきっかけに多くの企業で教育予算が削減され、こうしたリッチなeラーニングの開発は下火になります。とはいえ、不況だからと言って教育の重要性が下がるわけではありません。人材不足やグローバル化が進む中、むしろ教育に力を入れる企業が増えて行きました。

一方で、ちょうどこの時期、スマートフォンやタブレットなどの普及により再生環境が多様化したことで、技術的な観点から、複雑な仕組み（仕様）のコンテンツが敬遠されるようになります。同時に、人々がちょっとした隙間時間にスマートフォンで情報を得る、という文化が社会に根付いていきました。

こうした傾向を受けて、eラーニングは学習目的に向かってよりシンプルに、より安価に、より短く作られるようになっていき、1～5分、長い場合でも10分程度のコンテンツを、スマホやタブレットで学習する「マイクロラーニング」の形式が多くみられるようになりました。動画の利用が普及し、動きのある学習はそちらでカバーできるになったという背景もあるでしょう。

最近の（動画を除く）一般的なeラーニングコンテンツでは、要点をまとめたスライドと解説文という構成が主流になっています。作りに凝るよりも、学習内容を端的に伝えるミニマルなeラーニングが評価されているのです。

eラーニング教材の内製が増加

リーマンショックによる教育予算の削減は、企業に「研修の内製化」という流れをもたらしました。高い予算をかけてeラーニングを外注したり、外部講師を呼んで集合研修をするよりも、社内のリソースで必要な教育を作って提供できないか、というものです。

ここにeラーニングのミニマル化の動きが重なり、内製化へのニーズが高まりました。パワーポイントで資料を作成する要領で、「これなら自社でも作れるんじゃないか？」と考えられるようになったのです。既存の集合研修テキストも活用すれば、大変合理的ですね。

【教材の内製イメージ】

これを受け、LMS（学習管理システム）ベンダー各社が教材作成ツールをリリース。今では多くの企業が、自社で簡易なeラーニングコンテンツを作り、従業員に配信しています。

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eラーニング教材の内製については、下記の記事でも詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

マイクロラーニングとゲーミフィケーション

eラーニングのミニマル化について述べましたが、「マイクロラーニング」は特に時間と単元（つまり学習目標）に注目して開発された手法です。一回の学習時間を1～5分、長くても10分程度とし、単元を細かく区切って大量のeラーニングコンテンツを作成します。

学習者は隙間時間を利用してこれを一つ一つ受講し、学習目標を達成します。イメージしやすいのは英単語や文法、専門分野の用語解説などですが、連続性のある学習内容を分割して提供することも可能です。

このマイクロラーニングと相性がよいのが、ゲーミフィケーションです。

ゲーミフィケーションは「ゲームとは関係のない分野に、ゲームの仕組みや手法を活用していく」という取り組み全般を指します。教育の分野もその一つとして、eラーニング、特にマイクロラーニングにゲーミフィケーションを掛け合わせる動きが活発化しているのです。

例えば単元をクリアするごとにポイントが加算されてアイテムをゲットするとか、クイズのUI（ユーザーインターフェイス）を利用して反復学習を促すとともに、学習者同士を競わせて学習効果を高めるといった使い方が考えられます。

特に、頻繁にスマートフォンを使い、オンラインゲームに慣れ親しんでいる若い世代に対し、効果的な手法と言えるでしょう。

eラーニングのトレンドについては、下記の記事でも詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

eラーニングシステムの機能

eラーニングシステムの機能は、各ベンダーの製品やプランによって大きく変わります。機能が少ない場合は費用が安く、機能が充実している場合は費用が高くなる傾向にあります。

一般的なeラーニングシステムの機能としては、下記が挙げられます。

eラーニング受講機能	eラーニングを受講（配信）する機能
管理機能	ユーザーや教材、学習履歴等を管理する機能
研修管理機能	対面研修の出欠や申請を管理する機能
アンケート機能	アンケートやレポートを配布、回収（回答、提出）する機能
コース管理機能	複数の学習アイテムをまとめてコース化する機能
教材作成機能	パワーポイント等からeラーニング教材を作成する機能
社内SNS機能	学習者同士でコミュニケーションをとれる機能
タレントマネジメント機能	スキルの可視化や学習との紐づけを行う機能

教材コンテンツとして販売されている製品の中には、上記の一部の機能が備わっており、簡易的なeラーニングシステムとして使えるものもあります。ただし、将来的に大人数の受講状況や成績をきめ細かく管理したい場合や、複数の企業が提供する教材を併用する場合などは、始めから管理機能が充実したeラーニングシステムを選ぶことをおすすめします。

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eラーニングシステムの機能については、以下の記事でさらに詳しくご紹介しています。

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eラーニングシステムの費用

eラーニングシステムの費用は、大きく「システムにかかる費用」と「eラーニングコンテンツにかかる費用」の2種類に分けられます。

システムにかかる費用

システムの費用は「初期費用」と「月次費用」で構成されるのが一般的です。

初期費用

eラーニングシステム導入時のセットアップ費用に当たります。こちらは数十万円といったところでしょう。ただし、カスタマイズや特殊な設定を行う場合は、別途で費用が必要になります。

月次費用

システムのライセンス料と、利用条件によってサーバのディスク使用料がかかってきます。
ライセンス料は月次で決められていることが多く、利用するメニューにもよりますが1ユーザー（アカウント）当たり数百円程度です。多くの場合、ボリュームディスカウントがあり、登録ユーザー数が多いほど単価は安くなります。
ディスク使用料は、自社で用意したeラーニングコンテンツや動画ファイルをベンダーのサーバ上に保管する場合にかかってきます。
この他に、オプションとして導入時研修や問い合わせ対応などの代行といった運用支援に関する費用が考えられます。

eラーニングコンテンツにかかる費用

eラーニングコンテンツの費用としては、内製やオーダーメイドの場合の「制作費」と、ベンダーが提供するコンテンツを利用する場合の「ライセンス料」が考えられます。

制作費

内製用の教材作成ツールのライセンス料と、オーダーメイドする場合の外注費が考えられます。
教材作成ツールについては、インストールパッケージやWebツール、eラーニングシステムにメニューとして組み込まれているものなど、提供形態が様々なので例示が困難ですが、ライセンス料形式で年間に数万円から数十万円といったところが目安と思われます。
オーダーメイドの費用は、eラーニングコンテンツの仕様によって大きく変動します。シンプルなものなら数十万、仕様が複雑な場合は数百万円かかることもあるでしょう。

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ライセンス料

1ユーザーあたりの月次ライセンスという考え方をベースに、1ヶ月あたり、3ヶ月あたり、6ヶ月あたり、年間など様々な契約期間が設定されています。ここでも、ユーザー数やeラーニングコンテンツの数が増えるほど単価が下がるボリュームディスカウントが適用されるのが一般的です。
月次ライセンスの単価は教材の内容や長さによって異なるため一概には言えませんが、一ヶ月あたり数百円～数千円といったところが標準的でしょうか。システムのライセンス料と同様、こちらについても利用人数次第でボリュームディスカウントがあり得ます。

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eラーニングシステムのメリット

eラーニングシステムには、以下のようなメリットがあります。

企業側のメリット

学習履歴を分析・活用できる

企業には経営目標に基づいた人材育成計画があり、どの部署のどんなレベルの社員にどんな知識やスキルを身に付けてもらいたいか、そのプロセスまでが定義されています。ただ、この計画を元に、「あなたはこういう能力アップをしてください」と指示を出すだけで社員が育ってくれるなら、こんなに楽なことはありません。

個人の成長が個人の財産となる学校と違い、企業では個人の成長が業績を左右します。教育サービスの提供側と受講側が、運命共同体なのです。そのため、企業の人材育成シーンでは、学習目標とそれを達成するための体系的な教育を用意し、一人ひとりの社員が目標に到達するまでのプロセスを管理してあげるのが理想的です。

これを可能にするのが学習履歴です。学習履歴とは、誰が、いつ、どの教材を、どのくらい閲覧し、テストがある場合は何点取ったか、といった情報のことです。こうした情報を集計し、社員の学習状況を事務局が定期的に確認することで、個人の、または組織全体の学習進捗率や達成度合い（合否や点数）が分かるのです。

この仕組みを活用することで、進捗の悪い社員に学習を促す連絡をしたり、理解度の低い社員に必要なサポートを行ったり、といった施策が可能になります。eラーニングを使うと、一人ひとりの社員を、目標に向けて誘導することができるのです。

運用の手間を削減できる

「一人ひとりの社員を、目標に向けて誘導する」と書きましたが、この作業を人の手で行うのは大変です。社員研修が集合研修メインだった時代、研修のスケジュールや受講者リストをエクセルで管理し、通知文書を作成して社員にメールで配信し、研修当日には出欠を記録し、成績をエクセルに手入力して集計し、会社への報告資料を作る…、といった一連の業務を、毎年研修のたびにやるには、とにかく人手と時間が必要でした。

戦略人事が当たり前となった今、人材開発部門のメンバーに求められるのは「自社のビジネスを知り、経営方針を把握し、それに基づいた人材育成計画を作成・推進すること」です。煩雑な事務作業にリソースを割くことは望ましくありません。eラーニングシステムを導入すると、実施日時から受講者の管理、メール連絡、学習履歴の取得とその集計まで、ほぼ全てをシステム上で自動的に行うことができます。

また、集合研修を実施するには、会場と参加者の日時を押さえる必要がありますが、eラーニングでは必要ありません。システムにeラーニングコンテンツを登録したら、必要に応じて実施期間を決め、対象者に向けて配信するだけです。
業務負担の軽減もさることながら、現場の手を止めて研修に参加してもらうという意識をもたなくて済むことも、管理者にとっては大きなメリットと言えるでしょう。

さらに、学習者とのコミュニケーションに関しても効率化することができます。eラーニングの受講案内は、eラーニングシステムから一斉配信する形が一般的です。その他の不定期な連絡も問い合わせ対応もシステム経由でできますし、関連資料の配布も簡単です。よくある質問はFAQという形でシステムに掲載しておけば、問い合わせ自体も減らすことができるでしょう。
電話やメールによる個別連絡に比べると、圧倒的に手間がかかりません。

こうした効率化で空いた時間に、人材開発部門の方には、本来の仕事に注力していただけます。eラーニングシステムは、戦略人事の強い味方といえます。

大勢に同じ教育を届けられる

集合研修では実施一回当たりの参加人数が限られます。また、同じテキストを使っても講師によって品質にムラが生じることがあります。eラーニングなら、例えば1万人の学習者にまったく同じ教育内容を届けることができます。大規模運用はeラーニングシステムの得意分野です。

研修費用が抑えられる

eラーニングシステム導入の先駆である株式会社オートバックスセブンが試算を行ったところ、同社がeラーニングシステムを用いて始めた教育施策を集合研修で行うと仮定した場合、eラーニングの4倍のコストがかかるという結果が出ています。

また、ある大手学習塾では、新人講師向けの初期教育として実施していた3時間×4コマの集合研修のうち1コマをeラーニングに置き換えることで、教壇に立つまでの期間の圧縮と、集合研修のトレーナーにかけていたコストを25％削減することに成功しました。

教育施策にオリジナリティを出しやすい

企業の人材育成プランは自社の課題に基づいて設計されるのがベストです。もちろん、自社オリジナルの集合研修を開発することも可能ですが、基本的には専門家である講師のプログラムをベースにすることになります。

eラーニング教材の調達方法はそれに比べると多様で、①既製品を買う、②オーダーメイドする、③既製品をカスタマイズする、④自社で制作する、という選択肢があります。これらを組み合わせて活用することで、自社の人材育成上の課題に対して最も理想的な教育施策を追求することが可能です。

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従業員側のメリット

情報の信頼性が高い

インターネットの世界にはとにかく情報が溢れていますが、その内容は玉石混交です。誤った情報を鵜呑みにしてしまうと学習において逆効果になりかねませんし、「どの情報が正しいか」を正しく判断しようと思うと、かえって時間がかかってしまうこともあります。その点、ベンダーが提供しているeラーニングコンテンツは専門家の監修の下で制作されており、自社製のものも会社のお墨付きがあるわけですから安心して学習することができます。

学習した実績がきちんと会社に伝わる

eラーニングの配信・受講は、基本的にeラーニングシステムを使いますが、個人の学習履歴は全てそのサーバに記録されるのが一般的です。そして、管理者はそのデータをいつでも参照することができるため、個々人が学習に取り組む姿勢を評価してもらうことができます。

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いつでもどこでも学習できる

日時と場所が決められている集合研修と違い、eラーニングでは端末とインターネット環境さえあればいつでもどこでも学習できます。拘束されず、自分のペースで自由に学習できるのは大きなメリットです。気軽に学習できる分、学習の習慣化にもつながります。
※秘匿性の高いeラーニングコンテンツについては、社外で閲覧できないよう、アクセス制限をかけることができます。

何度も復習できる

集合研修は時間が過ぎたら終わってしまいます。テキストは手元に残っても、「教えてもらう」機会は一度きりです。一方、eラーニングは繰り返し受講が可能ですので、理解できるまで徹底的に反復学習ができます。
※テストなど、一度しか受講できない教材もあります。

eラーニングシステムのデメリット

eラーニングシステムのデメリットとしては、以下のような内容が挙げられます。

企業側のデメリット

学習者同士の交流機会が減る

集合研修は、社員間のネットワーキングにも役立ちます。残念ながら個人で学習するeラーニングにはこうした副次効果がありません。
ただし、元より全ての研修をeラーニングにするのは難しいため、集合研修の場をより貴重な機会としてとらえ、活用していく姿勢が必要です。また、eラーニングシステムの「社内SNS機能」などを利用して、社員間のコミュニケーションを促進したり、グループワークを行うなどの工夫も可能です。

質疑応答やディスカッションができない

eラーニングは自己学習なので、学習中に不明点や疑問があってもその場で解決することができません。
教育内容にもよりますが、「集合研修と組み合わせて実施する」、「eラーニングシステムの『社内SNS機能』等を活用してオンラインで質問やディスカッションができるようにする」、などの工夫が考えられます。研修の企画に際しては、eラーニングだけで完結できる教育なのかどうか、よく検討する必要があります。

モチベーションのコントロールが難しい

一所に集まって行われる集合研修には、強制力があります。eラーニングは個人の自由度が高い分、「忘れてしまった」「やる気が出ない」「忙しい」などの理由でなおざりにされてしまうことがあります。
施策の重要性に鑑みて、事務局から受講を促す働きかけを行う必要があります。例えばeラーニングシステムから受講促進メールを一斉配信する、上長から声かけをしてもらう、社内キャンペーンを実施する、などが考えられます。

受講環境の整備が必要

これは導入の大前提となりますが、eラーニングの利用には、インターネット環境と端末が必要です。自社のインフラの状況を確認し、必要に応じて投資が必要になります。なお、個人端末が支給されていなくても、受講サイト自体は個人ごとのログインアカウントで切り替えができるので、共用パソコンやタブレットを利用している例もみられます。

従業員側のデメリット

いつでもどこでも「できてしまう」

「いつでもどこでも」というeラーニングのメリットは、裏を返すと「逃げられない」ことを意味します。逃げるという表現も本来的ではないのですが、学習者がそのように感じてしまうと、無理に無理を重ねる形になりかねません。
事務局の側では、学習者が精神的な圧迫感やストレスを感じないよう、教材の数や実施期間、救済措置などについて検討しておく必要があります。また、特に時間給の従業員の場合、業務時間との関係を事前に明確にしておく必要があるでしょう。

モチベーションの維持が難しい

個人の性質にもよりますが、集合研修のワイワイガヤガヤ感が楽しみ、という方は多くいらっしゃいます。どんなに忙しくても、とにかくその日は業務を離れ、皆と一緒に学習をする。このメリハリを研修のモチベーションにしている場合、eラーニングでは物足りず、やる気が起きない、という事態が想定されます。
管理者にとってのデメリットにも挙げましたが、これについては事務局の適度なフォローが必要でしょう。

受講するための環境、端末が必要

集合研修は身一つあれば受講できますが、eラーニングにはインターネット環境と端末が必要です。昔はこのことが問題になりがちでしたが、今では企業における個人用パソコンの支給は一般化していますし、eラーニング受講に個人のタブレットやスマートフォンの利用を許可している企業も多くみられます。風化しつつあるデメリットと言えるでしょう。

eラーニングシステムの導入成功事例

どんなシステムを検討するにしても、導入事例は大変参考になるものです。どの企業がどんな風にそのシステムを活用して成功を収めたのか。事実ベースのこうした情報には、それだけで大いに説得力があります。自社がベンチマークとする事例を見定め、社内の提案や上申に活用するのもよいでしょう。

ここでは、eラーニングシステムの導入成功事例として、以下の3社をご紹介します。

• TDK株式会社
• 株式会社タカラトミー
• 物語（上海）企業管理有限公司

TDK株式会社

TDK株式会社では元々eラーニングを利用していましたが、効率化が利点のはずのeラーニングで思うような効果が得られず、さまざまな課題を抱えていました。eラーニング教材の制作にも工数と費用がかかってしまい、学習機会の増加を阻んでいたといいます。

そこで、使い勝手の良いeラーニングシステムへのリプレイスを実施することでユーザー管理などを大幅に効率化することに成功。eラーニング内製ツールを活用することで、教材の開発にかかる手間や費用も大きく軽減する結果に繋がりました。

株式会社タカラトミー

株式会社タカラトミーでは、積極的なコンプライアンス活動を実施しています。その一環として、eラーニングを利用した社員への法令遵守教育も行っています。

すべての社員にタカラトミーとしてのコンプライアンスへの考え方を伝えるためにeラーニングシステムを活用。海外拠点を含む全グループ・全社員が受講できる環境を導入しました。

eラーニングやアンケートなどの機能を活用し、わずか3名で11カ国・8言語での教育や情報発信を実施しています。

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11カ国・8言語での配信をわずか3人で運用　LMSをコンプライアンスの“インフラ”に

物語（上海）企業管理有限公司

株式会社物語コーポレーションでは、中国進出を進めていくにあたって現地採用の従業員教育にeラーニングを活用しました。

店舗数が増えてスタッフが増えてもサービスレベルを維持できるよう、eラーニングを導入。「見たらすぐに業務に活かせる」動画形式のeラーニング教材でのスタッフ教育を行いました。

モバイル端末でも視聴しやすいよう、長くて3分程度の動画教材にし、技術考課の見直しを設けて学習が給与に繋がる状態を作り出すことでeラーニング受講率80％以上という状態を実現しました。

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中国進出企業のスタッフ教育 eラーニング受講率80％を実現するまでの取り組み

eラーニングシステムの比較ポイント

eラーニングシステムはさまざまなベンダーが提供しています。自社に合ったシステムを選ぶには、以下のポイントを中心に比較することをおすすめします。

• 教材コンテンツの充実度
• 求める機能があるか
• 無駄のないコスト感

教材コンテンツの充実度

まず重要なのは、教材コンテンツが自社のニーズを満たすことです。従業員に学ばせたい内容と教材が合わなければ、eラーニングシステムを導入しても狙った効果は期待できません。

例えば、パート・アルバイトを含めさまざまな階層の従業員に一律で基礎的な研修を受けさせたいケース、あるいはエリアマネジャーなど特定の対象者に高度な内容を学ばせたいケースというように、受講対象者の範囲やレベルによっても、求める教材のラインアップは異なるでしょう。コンテンツが多様な範囲をカバーしている場合は、階層別や職種別にパッケージ化されているタイプが便利です。

また、受講申込みが必要なく幅広いコンテンツを自由に学べるeラーニング受け放題のタイプは、従業員の自律学習の後押しになります。企業によっては、こうしたeラーニング受け放題を、従業員への福利厚生の一環として導入しているケースも見られます。

さらに、eラーニングには「SCORM（スコーム）」という標準規格があります。これに準拠していればeラーニングコンテンツと履歴を別のeラーニングシステムに移すことが可能なため、教材の規格についてもチェックしておきましょう。

求める機能があるか

一口にeラーニングシステムと言っても、機能はさまざまです。教材の配信という面だけでも、既成の教材コンテンツを視聴できるだけのシンプルなものから、コンテンツを組み合わせて自由にコースを作れるものや、自社の資料やセミナー映像を登録して教材化できるものもあります。

また、より確実に知識の定着を促したい場合は、確認テストや課題レポート提出といった機能が役立つでしょう。

教材コンテンツの利用だけでなく、受講管理もeラーニングシステムで行いたい場合は、どの程度の管理機能を求めるかも選定のポイントになります。具体的には、以下のような要件がある場合、対応する機能があるか確認する必要があります。

• 受講状況を一覧で把握し、必要に応じて対象者にリマインドを送りたい
• 受講結果や成績を分析して、評価や今後の研修計画に活用したい
• 社内外の別の研修や資格取得なども含め、総合的な学習プラットフォームとして使いたい

そのほか、対応するデバイスや多言語対応といった仕様もチェックしたいところです。自宅や通勤中も含めた隙間時間での学習を想定しているなら、スマートフォン対応は必須と言えます。

ここまで挙げたものも含め、eラーニングシステムの機能にはそれぞれ特徴があります。自社がeラーニングを導入する上でシステムにどのような機能や仕様を求めるのか、具体的に整理したうえで検討するとよいでしょう。

無駄のないコスト感

eラーニングシステムの費用を考える上では、単純な料金比較だけでなく、想定受講人数やコンテンツの内容、求める機能に対してコストが見合うかという視点が必要です。

例えば、基礎的な内容を全従業員に学ばせたいというニーズに対して、1人あたり単価の高いサービスだと全社導入は難しいでしょう。反対に、選抜した経営人材に絞って教育投資をしたい場合は、高価格帯であっても高度な内容を満たすサービスが選択肢に挙がります。

当然ながら、スキル管理などの高度な機能を備えたeラーニングシステムほど費用は高額になりがちです。まずeラーニングを試してみたい、多くの従業員を対象に汎用的な研修を実施したいといった場合は、教材コンテンツ重視のシンプルなシステムを検討してもよいのではないでしょうか。

【比較表】企業向けeラーニングシステム10選

ここでは教材コンテンツが充実したeラーニングシステムをピックアップして紹介します。2024年10月時点で各社がWebサイトで公開している情報から、比較に役立つ情報をまとめました。一覧は下表の通りです。

サービス名	参考価格 （IDあたり月額に換算）	コンテンツ数	特徴
CAREERSHIP GROWTH	350円／ID ※契約数501~1,000IDの場合	300タイトル・1,000コンテンツ以上	自社オリジナル教材との自由な組み合わせが可能
GLOBIS学び放題	1,925円／ID ※法人向け6カ月プランの場合、10ID以上	3,400コース以上	3,800社超の豊富な導入実績
Schoo for Business	1,650円／ID ※契約数20ID以上、以降ボリュームディスカウント	8,500本以上	講義動画・生放送を年間600本更新
AirCourse	200円／人 ※年間契約数1,000人の場合	950コース・5,500本以上	学習プラットフォーム機能
JMAM　eラーニングライブラリ	約400円／人 ※マネジメントライブラリコース、年間契約数100人の場合	400コース以上	電子書籍でダウンロード可能
manebi eラーニング	非公開	5,000レッスン以上	AI搭載LMS
Leaf inorder	500円／ID ※最低利用数50IDから	272コース・990本	受講漏れ防止・知識定着の仕掛け
e-JINZAI for business	440円／人 ※年間利用者数100人の場合	約7,000本	自由に視聴ＩＤの発行・削除が可能
Udemy Business	要問合せ	14,000以上	世界中の実務家による最先端の講座
Aidemy Business	要問合せ	230種類以上	【特化型】DX人材育成

CAREERSHIP GROWTH

• 参考価格（月額換算）：350円／ID
  

  ※契約数501~1,000IDの場合

• 初期費用無料
• コンテンツ数：300タイトル・1,000コンテンツ以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

株式会社ライトワークスが提供する、LMS（学習管理システム）とeラーニング受け放題サービスがセットになった1,000ID以下限定のお得なeラーニングパッケージです。20年以上にわたり企業の多様なニーズに応えてきた実績のあるLMS「CAREERSHIP」と300タイトル1,000本以上のeラーニングを搭載したeラーニング受け放題サービス「まなびプレミアム」がセットになっており、これひとつでeラーニング研修を簡単に導入できます。

エンタープライズ企業向けに開発された最高水準のLMSを、1000名以下の企業向けに最適化し、特別価格で提供。効果的な教育を低コストで実現できることも魅力のひとつです。

スマホ対応＋マイクロラーニングでいつでもどこでも学べる豊富な教材は、情報セキュリティやコンプライアンスといった必須教育から、階層別研修やリスキリングに使える教材まで、押さえておきたいテーマが揃います。

ライトワークス教材と自社のオリジナル教材・集合研修を自由に組み合わせてコースを作ることで、より効率的な学習体系を実現可能です。

網羅性の高い教材ラインアップと高性能なLMSを低価格で導入できるため、限られたリソースでも効率的に研修体系を整えたい企業に適していると言えるでしょう。

GLOBIS学び放題

• 参考価格（月額換算）：1,925円／ID
  

  ※法人向け6カ月プランの場合、10ID以上

• 初期費用無料
• コンテンツ数：3,400コース以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

ビジネススクールで知られるグロービス株式会社が運営するeラーニングシステムです。基礎から実践までビジネス知識を体系的に網羅し、またIT／DXやデザインといった周辺知識も加えて、さまざまな企業課題や人材育成の課題に応える教材が揃っています。グループで培われた経営の実践知などのナレッジが生かされています。

組織全体や受講者一人一人の学習進捗把握、学習コースの追加・組み替えによるカスタマイズなど、学習管理・設計を支援する便利な機能を利用できます。確認クイズやテスト、コメント投稿機能などの知識の定着を促す仕組み、受講者の目的に沿って継続学習をサポートする学習計画機能も役立つでしょう。

導入実績3,800社以上と多くの企業に選ばれてきた信頼感ある教材コンテンツと機能で、eラーニングシステムのスタンダードと言える位置づけのサービスです。

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Schoo for business

• 参考価格（月額換算）：1,650円／ID
  

  ※契約数20ID以上、以降ボリュームディスカウント

• コンテンツ数： 8,500本以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

株式会社Schooが手がけるオンライン学習サービスです。参加型の生放送授業と8,500本以上の動画教材で構成され、365日毎日コンテンツが更新されることが大きな特徴です。業界の第一人者や専門家を講師に迎え、ビジネスの実務に直結する講義、自己啓発に役立つ幅広いコンテンツが用意されています。

階層別や職種別に200種類以上のテンプレートが用意されているほか、動画を組み合わせて独自にカリキュラムを組むことも可能です。受講者の視聴履歴把握や、任意の課題へのレポート課題の設定など、学習管理機能も備えています。

近年主流になりつつあるマイクロラーニングとは異なり、本格的な講義や双方向性の生放送授業が特徴です。対面のセミナーなどに代わる教育手段としてeラーニングを導入したい企業に適しているのではないでしょうか。

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AirCourse

• 参考価格（月額換算）：200円/人
  

  ※年間契約数1,000人の場合

• 初期費用無料
• コンテンツ数： 950コース・5,500本以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

KIYOラーニング株式会社によるeラーニングシステムです。新入社員から管理職まで充実した階層別研修と、ITスキルやコンプライアンスといったテーマ別研修で、企業研修のニーズに応える汎用的な教材コンテンツが揃っています。ほとんどのコースに確認テストやワークシートが付属しており学びの定着を促します。

初期費用不要と低コストながら、テスト・提出課題の設定やオリジナルコースの作成、個人・グループ・組織単位での管理・分析など、eラーニングシステムの基本機能を備えています。さらに、Zoom連携によるオンライン研修、集合研修の出欠管理や資料配付、ナレッジ共有に役立つSNS機能など、eラーニング以外も含めた学習プラットフォームとして利用が可能です。受講者が直感的に操作できる使いやすさにもこだわっています。

低コストで基本的な機能を備えたeラーニングシステムを導入したい企業、汎用的なeラーニング教材と自社独自の研修・教材を併用したい場合に向いているでしょう。

JMAM　eラーニングライブラリ

• 参考価格（月額換算）：約400円/人
  

  ※マネジメントライブラリコース、年間契約数100人の場合

• 初期費用無料
• コンテンツ数： 400コース以上
• マルチデバイス対応

株式会社日本能率協会マネジメントセンターが提供する1年定額制サービスです。マネジメントビジネススキルを中心に、技術・技能知識、健康経営、語学といったライブラリごとにコース（教材コンテンツ）が用意されています。短時間でわかりやすく学べることを重視した教材で、アニメーションや実写映像によるケーススタディが中心です。

コースはライブラリごとに決まっており組み替えなどはできませんが、コースの表示／非表示、あるいは必須や推奨の設定を受講者一人一人に対して行えます。各コースのエッセンスがまとまった学習資料集を電子書籍でダウンロードでき、隙間学習にも便利です。またオリジナル教材やアンケートの掲載機能を使って、自社商品知識の習得や企業トップメッセージ、社内情報の発信など、学習ポータルとして幅広く利用が可能です。

各コースの内容や機能の詳細はカタログで公開されています。自社の要件に合うか、具体的に検討がしやすいでしょう。

manebi eラーニング

• 参考価格（月額換算）：非公開
• コンテンツ数： 5,000レッスン以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

株式会社manebiが運営するオンライン研修サービスです。5,000以上の教材コンテンツのほか、自社教材やオンライン集合研修を組み合わせて、コンプライアンス・ハラスメント防止・階層別など企業に必要な研修を実施できます。またトレーニングマップで学習ステップを可視化することで、受講者が迷わずに学習を進められる仕組みがあります。

AI搭載のLMSは、指定されたジャンルや研修時間に基づいて最適なプログラムを自動で構築し、カリキュラム設計の時間を大幅に削減します。また、サポート体制が充実しており、対面研修との組み合わせや、eラーニングの定着を促進する仕組みづくりも支援します。これにより、企業の研修をより効果的にサポートします。

AIを使った最新のeラーニングシステムを導入したい企業に適していると言えるでしょう。

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Leaf inorder

• 参考価格（月額換算）：500円/ID
  

  ※最低利用数50IDから

• 初期費用：100,000円
• コンテンツ数： 272コース・990本
• マルチデバイス対応

講師派遣型研修事業などを営む株式会社インソースが提供する、eラーニングコンテンツ付きのeラーニングシステム。eラーニング大量配信サービスを謳い、20年に渡る膨大な研修カリキュラムから、ビジネスパーソンとしての基礎を学ぶ普遍的な内容とともに、トレンドを踏まえたコンテンツが毎月更新されます。

動画コンテンツに設定された確認テストは毎回異なる問題が出され、繰り返し学習による習熟度を上げます。個々のレベルアップに最適なコンテンツを示すコースマップ機能があり、体系的な学びのサポートになるでしょう。ほかにも管理者による強制的な受講申込み設定、リマインドメールなど、受講漏れを防ぐ仕組みが揃っています。また多言語に対応しており、利用できる字幕は70以上に及びます。

eラーニングを受講者任せにせず確実に学習させたい場合に、有力な選択肢になるのではないでしょうか。

e-JINZAI for business

• 参考価格（月額換算）：440円/人
  

  ※年間利用者数100人の場合

• 初期費用無用
• コンテンツ数： 約7,000本
• マルチデバイス対応

株式会社ビズアップ総研が提供するWeb研修ツール群のうち、一般企業・団体向けのサービスです。「階層別 基礎研修」「階層別 テーマ研修」「自己研鑽・課題解決型研修」の3ステップで、ビジネスパーソンの土台を作り上げるコンテンツが用意されています。また営業・人事・経理・情報システムといった部門別の業務に対応した専門職研修で、高度専門人材を育成するプログラムもリリースされました。

単なる動画配信だけでなく、コンテンツ内のワークや設問で知識の定着を促し、また理解度チェックテストやレポートといった機能で、定着の度合いを把握する仕組みがあります。利用状況やテスト成績の管理も、簡単な操作で行えます。

また、アカウント発行機能では、利用者側で自由に視聴ＩＤの発行・削除が可能です。

レベルごとに着実に成長を促す研修プログラムと基本的な管理機能が揃いながら、定額制でコストを抑えることができることも魅力です。

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Udemy Business

• 参考価格（月額換算）：要問合せ
• コンテンツ数： 14,000以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

米国の法人Udemy,Inc.が運営する、「明日から使える」実務直結型のオンライン教育プラットフォーム。日本では株式会社ベネッセコーポレーションが事業パートナーとして販売窓口を担っています。世界中のイノベーターが提供する豊富な講座をもとに、ビジネススキルから最先端のITスキルまで、幅広いコンテンツが法人用パッケージとして提供されます。Udemyのユーザーレビューが、コンテンツ選定や改善に活用され、教材の信頼感を上げています。

教材にはワーク、演習問題などアウトプットの仕掛けで、知識だけではなく、実践で活かせるスキルを深める仕組みがあります。学習管理やオリジナル講座の登録に加え、特定の学習目標に向けてコンテンツや外部記事リンクなどを組み合わせたラーニングパスを作成できます。さらに、各種APIを利用することで外部のシステムと連携でき、例えば既存のeラーニングシステム上でUdemy Businessのコースを検索するといった使い方も可能です。

Aidemy Business

• 参考価格（月額換算）：要問い合わせ
• コンテンツ数：230種類以上
• マルチデバイス対応
• オリジナルコース作成可能

株式会社アイデミーが提供するオンラインDX人材育成サービス。今後のビジネスに欠かせないDX人材の教育・リスキリングに特化していることが特徴です。初学者向けの概論から実務経験者向けの高度な専門分野まで、目的や職種に合わせて幅広いコンテンツが揃っています。

学習進捗を可視化することで、学びに積極的なDXを牽引するリーダー人材の発見につながります。専任のカスタマーサポートによる、目的に応じた学習カリキュラムの提案や学習のアドバイスなど、DX人材育成を叶える環境づくりのサポートを受けられる点も心強いでしょう。自社オリジナル教材の作成・配信も可能です。

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まとめ

eラーニングは、受講者にとっては自身のペースで学習しやすく、企業にとっては運用の手間を抑えながら体系的な教育と受講管理が可能になるというメリットがあります。

階層別研修のような基礎的な学習から、リスキリングや自律学習まで、従業員の成長にeラーニングは強力な手段になります。誰にどういった内容を学ばせたいか、どのような機能が必要かといった要件を整理し、自社に最適なeラーニングシステムを検討してみてください。

[1]PR TIMES「ITトレンドが「e-ラーニング導入の必要性と課題」について市場調査レポートを公開」,2022年12月14日（閲覧日：2023年9月3日）
[2] 帝国データバンク「リスキリングに関する企業の意識調査」,2022年11月28日公表（閲覧日：2023年9月3日）

参考）
GLOBIS学び放題「法人向けeラーニングサービス|グロービス学び放題」, https://hodai.globis.co.jp/corporation/ （閲覧日：2023年9月3日）
Schoo for Business「オンライン研修・eラーニング研修 – Schoo（スクー）法人・企業向けサービス」, https://schoo.jp/biz/ （閲覧日：2023年9月3日）
AirCourse「AirCourse – 社員教育をカンタンに。クラウド型eラーニング」, https://aircourse.com/  （閲覧日：2023年9月3日）
JMAM「eラーニングライブラリ® 総合カタログ 2023年版」, https://jmam.meclib.jp/el_catalog/book/#target/page_no=1 （閲覧日：2023年9月3日）
playse.「eラーニング社員研修を提供するplayse. プレース｜コンプライアンス研修やセキュリティ研修、パワハラ研修にも｜LMS」,https://playse.jp/ （閲覧日：2023年9月19日）
インソース「eラーニング大量配信サービス Leaf inorder（リーフインオーダー）」, https://www.insource.co.jp/it-tool/leaf-inorder.html （閲覧日：2023年9月3日）
ビズアップ総研「ビジネスパーソンのためのオンライン研修 | e-JINZAI for business」, https://www.jinzaikaihatsu.com/learning/ （閲覧日：2023年9月3日）
Udemy Business「Udemy Business | 最先端のITスキルは実務を通じて学ぶ時代へ。社内水準を、世界水準に。」, https://ufb.benesse.co.jp/ （閲覧日：2023年9月3日）
Aidemy Business「Aidemy Business」, https://business.aidemy.net/ （閲覧日：2023年9月3日）