OJT計画書とは?必要な要素や作成時のポイントを解説
OJT(On the Job Training)とは、職場で実際の業務を通じて行われる実践的な研修のことです。OJTでは、新入社員が上司や先輩から直接指導を受け、実際の業務に関わりながら学んでいきます。
しかし、実際には、研修内容を現場に任せきりにしてしまうケースや、現場側にOJTの知見がないことが原因で新入社員をいきなり補助要員として実践投入するなどのケースも散見されます。
そこで本記事では、効率的にOJTを進めるための「OJT計画書」の作成方法を詳しく解説します。OJT計画書を作成することで、スキルの定着や生産性の向上などのさまざまな効果が期待できます。人材育成の計画策定でお困りの方はぜひ参考にしてください。
人材育成の基本から、計画の立て方、効果的な教育手法、そして学習管理システム(LMS)の最新活用法までをコンパクトに解説。人材育成に関する悩みや課題を解決するための完全ガイドです。
OJT計画書とは
OJT計画書は、新入社員が学ぶ研修内容や計画をまとめた計画書です。OJT計画書には、研修の目的や期間、内容、評価方法などが記載され、受講者が業務を理解し、適切なスキルを獲得するための計画が記載されます。また、OJTを行うトレーナーや受講者の情報、教育テーマ、指導方法、評価基準なども含まれることが一般的です。
OJT計画書があれば、効率的にOJTを進められるようになるでしょう。
OJT計画書が必要な理由
OJT計画書の目的は、受講者がどれくらい研修内容を理解できているかを把握し、業務内容を漏れなく伝えることです。もしOJT計画書を作成していないと、断片的な知識やスキルの蓄積になってしまい、業務の全体像をふまえたうえでの人材育成が難しくなります。
また、研修担当者が複数いる場合、実施した内容の重複・不足などが生じる可能性も否めません。さらに、新入社員がどの担当者(トレーナー)に教えてもらうかによって、内容や研修レベルにばらつきが出る可能性もあるでしょう。
OJT計画書を事前に作成し、スケジュール通りに進められれば、教育担当者のミスや教え漏れを未然に防げます。OJTを成功させ、社内で戦力となる人材を育成するためには、OJT計画書は非常に重要だといえるでしょう。
OJT計画書に入れるべき要素
ここではOJT計画書に盛り込むべき要素を解説していきます。過不足がないように、OJT計画書には必要な情報を盛り込みましょう。
- トレーナーと受講者の基本情報
- OJTを行う期間と場所
- 達成目標と個別目標の設定
- 指導方法と内容・注意点
- 評価方法
トレーナーと受講者の基本情報
OJTの担当者であるトレーナーと受講者の基本情報は忘れずに入れるようにしましょう。具体的な内容は次のとおりです。
内容 | |
トレーナー | 社歴・業務の経験年数、経験業務 |
受講者 | 学歴、社会人経歴、配属の希望、取得資格など |
上記の内容を記載することで、どのOJTにどの指導者をつけるべきかの判断がしやすくなります。
OJTを行う期間と場所
次に、OJTを行う期間と場所を明記しておきます。期間を設定し、いつまでにどれくらいのスキルを身に付けておくべきか、トレーナーと受講者双方向で確認しておきましょう。
OJTの実施場所は、あらかじめ決まっている場合は事前に共有をします。社内や研修ルームなどで実施する際には、受講者をトレーナーの近くの席に配置できるよう配慮する必要があります。
達成目標と小ゴールの設定
OJTの終了時点で、受講者がどのような状態になってほしいかをあらかじめ決めておくことが大切です。最終的な目標を決めたら、それを実現するために必要な小さなゴールも必ず立てましょう。小さな目標達成を積み重ねることで受講者のモチベーションも上がり、最終ゴールに到達しやすくなります。
また、現在の受講者がどのレベルにあるかの把握にも役立つため、最終ゴール達成までにどんなスキルや知識が必要かもわかるようになります。
指導方法と注意点
指導方法で気を付けておいた方がよい点についても記載しておくとよいでしょう。OJT中にやってはいけない禁止事項や、実務で利用する設備に関する注意点を明記しておく必要があります。
評価方法
事前にOJT後の評価方法を決めておくことも重要です。OJTで学ぶ項目に応じた基準を設けることで、評価するトレーナーが変わった場合でも、適切な評価が可能になります。評価方法は定性的なものではなく、定量的なものにするのがポイントです。
効果的なOJT計画書を作成するポイント
効果的なOJT計画書を作成するポイントをご紹介します。
- 目的と計画を明確にする
- フィードバックを盛り込む
- 個人に合わせて内容を最適化する
目的と計画を明確にする
OJTの成功に向けて、最も重要なのは目標設定です。OJTにおける最終目標を定め、期間内に到達すべき小ゴールを明確にします。同時に、実施計画の中には小ゴールに向けての必要な事項を記入しておきましょう。
また、OJTにおいては目標や計画の情報共有を受講者とすることが重要です。これによって受講者は自らが受けている研修の位置付けを理解し、全体像を把握することが可能となります。ゴールまでの道のりがわかれば、受講者もフェーズごとに何をすべきかがわかり、研修内容もスムーズに理解できます。
フィードバックを盛り込む
OJT計画書には、OJT実施後のフィードバックを盛り込むことも大切です。日、週、月ごとの期間サイクルを設定し、フィードバックを複数回実施しましょう。
フィードバックは個別と集団の両方で実施し、特に個別では具体的な業務指導やメンタル面でのフォローアップを行うようにします。受講者に振り返りの時間を設けることで、業務への理解が深まるとともに、自らが課題を発見し認識する効果も期待できます。
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個人に合わせて内容を最適化する
OJT計画書では、受講者に合わせて内容をカスタマイズすることも大切です。個々の特性や習熟度を考慮しつつ、関連部署で内容を検討することで、その人に適した研修テーマの設定ができます。
また、計画書があればトレーナーが途中で交代してもスムーズに引き継ぎできます。OJTにおいては目先の業務に重点が置かれがちですが、計画書があることで漏れを防ぎ、トレーナーによる差もできにくくなるでしょう。
OJT計画書のテンプレートのダウンロード方法
これまでOJT計画書の作成方法やポイントについてまとめましたが、ゼロから作成するのは難しいという方もいるでしょう。
厚生労働省のサイトに「キャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルのダウンロード」というページがあります。ここでは、職業別にテンプレートがあり、導入・活用マニュアルも用意されています。自社のフォーマットの参考にしたいという方は、参考にしてみましょう。
厚生労働省「キャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルのダウンロード」, https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/ability_skill/syokunou/0000093584.html(閲覧日:2024年4月8日)
また、「営業職の場合」の参考例を作成したものを以下の記事でご紹介しています。具体例を見てみたいという方はぜひご覧ください。
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まとめ
この記事では、OJT計画書の概要や作成するうえでのポイント、盛り込むべき要素について解説しました。
計画書を作成することで、業務内容を漏れなく伝えられ、研修効果を高めることができます。研修に必要な情報が網羅されている計画書があれば、的確なフィードバックを効率的に実施できるため、社員の成長スピードも上がり、組織全体の成果につながるでしょう。
しかし、OJT計画書をゼロから作成するのに難しいと感じる担当者の方もおられるかもしれません。その際はご紹介したテンプレートも参考にしながら、OJT計画書を作成してみてください。
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