IT研修/DX研修/AI研修

ライトワークスのIT研修/DX研修/AI研修は、知識ゼロから短期間で効率的に学べるeラーニング教材を豊富にラインナップ。DX人材育成を強力に支援します。

• 全社員
• 経営者/管理職
• 若手エンジニア
• システム開発/運用担当者

DX人材とは、AIをはじめとするデジタル技術やデータを活用し、組織やビジネスモデルに変革をもたらす存在です。生成AIの普及により、DX人材の重要性はさらに増していると言えます。AI時代のDX人材には、単にITスキルを持つだけでなく、ビジネス課題を理解したうえで新しい価値を生み出す能力が求められます。

経済産業省が策定した「デジタルスキル標準（DSS）」では、DX人材に必要な知識・スキルを以下の3項目に分類しています。

• Why： DXが必要とされる社会的背景を理解する。
• What： AIやクラウドといった最新のデジタル技術に関する知識を習得する。
• How： データの扱い方、DXに必要なセキュリティやモラル、コンプライアンスを理解する。

また、DX推進では、以下のマインドセットが重要とされています。

• 変化への対応： 環境や仕事・働き方の変化を受け入れ、適応するために主体的に学ぶ。
• 新たな価値観の創造： 既存の価値観を尊重しつつ、環境変化に応じた新たな価値観、行動様式などを身につける。
• 協働と多様性の尊重： さまざまな専門性を持った人と協働することの重要性を理解し、多様性を尊重する。
• データに基づいた意思決定： 勘や経験のみではなく、客観的な事実やデータに基づいて物事を見たり、判断したりする。

上記のようなDX人材の育成は、DX推進に一定の効果があることが証明されています。
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が公開した「DX白書2023」によると、DX人材の獲得に関する調査で「DXの成果があった」と回答した企業のうち、実施した取り組みの第1位は社内人材の育成（59.6％）、第2位は既存人材の活用（53.7％）であったことがわかっています。

しかし残念ながら、日本企業におけるDX人材は、他国に比べ不足している状況です。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が公開した「DX白書2023」によると、全社的にDXに取り組む企業がアメリカは68.1％であるのに対し、日本は54.2％にとどまっています。特に従業員数が少ない企業ではDXへの取り組みの遅れが顕著であり、「DXに取り組んでいない」と回答した企業は6割近くにのぼります。

DX人材不足の解消にあたり、すべてを外部からの採用で賄うというのは莫大な人件費が必要となり、現実的ではありません。そのため、まずは既存社員に対するDX教育を実施し、DX人材の育成を進めるべきといえるでしょう。

eラーニング教材を活用したIT/DX/AI教育は、日本企業が抱える「DX人材不足」という課題を解決するための効果的な手段です。すでにDX人材育成に取り組んでいる企業がDXの成果を実感していることからも、IT/DX/AI研修の実施は、企業が競争優位を保つための効果的な戦略の一つとなるでしょう。

参考：経済産業省「デジタルスキル標準」
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「DX白書2023」