IT研修／DX研修

DX研修は、すべての従業員がDXに関するリテラシーを身につけ、行動できるようになることを目的としています。そのためには、DXに必要な知識・スキルだけでなく、DXを実施するためのマインド・スタンスについても学ぶ必要があります。

DXに必要な知識・スキル

経済産業省は、DX推進のための人材育成指針として「デジタルスキル標準（DSS）」を策定しています。「デジタルスキル標準」では、DXに必要な知識・スキルを「Why（DXの背景）」「What（DXで活用されるデータ・技術）」「How（データ・技術の利活用）」の3項目に分類しています。

具体的には、以下のような内容が挙げられます。

• DXが必要とされる社会的背景
• AIやクラウドといった最新のデジタル技術に関する知識
• データの扱い方
• データやデジタル技術を活用するためのツール関連の知識
• DXに必要なセキュリティやモラル、コンプライアンス

DX研修では、上記のようにDXそのものの知識に加え、現代のデジタル技術やデータの取り扱い方について包括的に学ぶことが重要であるといえます。

DXを実施するためのマインド・スタンス

DX推進には、DXの知識だけでなく、DXを実施するためのマインド・スタンスを理解することが必要不可欠です。「デジタルスキル標準」では、DXに必要なマインド・スタンスを”社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要な意識・姿勢・行動”と定義しています。

DXに必要なマインド・スタンスとしては、以下のような内容が挙げられます。

• 環境や仕事・働き方の変化を受け入れ、適応するために主体的に学ぶこと
• 既存の価値観の尊重すべき点を認識しつつ、環境変化に応じた新たな価値観、行動様式などを身につけること
• さまざまな専門性を持った人と協働することが重要だと理解し、多様性を尊重すること
• 勘や経験のみではなく、客観的な事実やデータに基づいて物事を見たり、判断したりすること

マインド・スタンスの浸透のためには、DX研修の実施だけでなく、組織風土・構造、制度変革等の必要な施策を検討するとさらに効果的です。

DX研修では、DXに必要な知識・スキルだけでなく、DXを実施するためのマインド・スタンスについても学ぶ必要があります。また、研修の実施に加えて組織の風土・制度についても変革を検討することで、DXをさらに加速化することができるでしょう。

参考：経済産業省「デジタルスキル標準」

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DXとは？なぜX？今さら聞けない社会人のためのDX入門（事例付）

DXは、企業が競争上の優位性を確立するために必要な取り組みです。しかし、多くの日本企業は他国に比べ、DXの取り組みに遅れをとっています。

こうした課題を解決するためにはDX人材の育成が重要といわれており、DX研修は企業にとって効果的な成長戦略であるといえます。

日本企業にはDX人材が不足している

経済産業省の「デジタルスキル標準」では、DXの取り組みに後れをとっている大きな要因としてDXの素養や専門性を持った人材が不足していることを挙げています。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が公開した「DX白書2023」によると、全社的にDXに取り組む企業がアメリカは68.1％であるのに対し、日本は54.2％にとどまっています。

特に従業員数が少ない企業ではDXへの取り組みの遅れが顕著であり、「DXに取り組んでいない」と回答した企業は6割近くにのぼります。

経済産業省は、DX実現には従業員一人一人がDXに理解・関心を持つことが重要であるとして、ビジネスパーソンが持つべきDXリテラシーの基準を策定・公開しています。

政府がこうした指針を策定するほどに、DX人材の不足は深刻な問題であるといえます。

DXの成果を出すには「社内人材の育成」「既存人材活用」が効果的

DX人材不足の解消にあたり、すべてを外部からの採用で賄うというのは莫大な人件費が必要となり、現実的ではありません。そのため、まずは既存社員に対するDX教育を実施し、DX人材の育成を進めるべきといえるでしょう。

「DX白書2023」によると、DX人材の獲得に関する調査では「DXの成果があった」と回答した企業が実施した取り組みの第1位が社内人材の育成（59.6％）、第2位が既存人材の活用（53.7％）であったことがわかっています。

しかし、日本企業の多くはDX教育に十分なリソースを割けていません。DX人材の育成方法に関する調査によると、「OJTプログラム」「研修」などの項目に、日本企業は「実施や支援をしていない」という回答が全項目で4～7割を占めています。米国の「実施や支援をしていない」という回答は全項目で1割未満～2割弱であり、DX教育に取り組む姿勢には、日米で大きな差があることがうかがえます。

これらの調査結果からは、人材育成や人材活用に取り組む企業がDX化を推進している一方、いまだDX教育に着手できていない企業も少なくないことがわかります。

DX研修は、日本企業が抱える「DX人材不足」という課題を解決するための有効な手段です。すでにDX人材育成に取り組んでいる企業がDXの成果を実感していることからも、DX研修の実施は、企業が競争優位を保つための効果的な戦略の一つとなるでしょう。

参考：IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「DX白書2023」