社内研修とは？実施の目的や種類、メリットや作り方を解説
企業が発展・成長を続けるためには、自社に必要な能力・スキルを備えた人材の育成が必要不可欠です。「社内研修」は社内リソースで研修を実施する取り組みで、多くの企業で導入されています。
しかし、社内研修の具体的な内容や作成方法について、よく分からないという方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、社内研修の概要やメリット、研修プログラムの作り方について解説します。社内研修を効果的に実施するためにぜひ参考にしてみてください。
人材育成の基本から、計画の立て方、効果的な教育手法、そして学習管理システム(LMS)の最新活用法までをコンパクトに解説。人材育成に関する悩みや課題を解決するための完全ガイドです。
「社内研修」とは？
「社内研修」とは、社内で人材を育成するための取り組みを指します。まずは社内研修について、以下の3つのポイントから解説します。
- 社内研修の概要
- 社内研修と社外研修の違い
- 社内研修と社員教育の違い
社内研修の概要
「研修」とは、業務遂行に必要な能力・スキルを従業員に身につけてもらうために、企業が実施する取り組みを指します。研修にはさまざまな種類があり、目的に応じて実施されます。その中でも「社内研修」は経営者や管理職、もしくは専門知識を有する従業員など、社内の人材が講師役を担うことが特徴です。
社内研修と社外研修の違い
社内リソースで研修を行う社内研修とは異なり、「社外研修」は外部に委託して研修を実施します。社外研修には、外部講師を自社に呼ぶ「インハウス研修」と、外部企業などが主催する研修に従業員を派遣する「公開セミナー」の2種類があります。いずれの場合も、ノウハウを提供できる人材が社内にいない場合に実施される手法です。
社内研修と社員教育の違い
社内研修とよく似た言葉に「社員教育」があります。両者の違いは想定される期間です。社内研修は比較的短い期間で、スキルや知識を集中的に身につけるために行います。一方で社員教育は中長期的な観点から、継続的に行われるプログラムです。言い換えれば、すぐに効果を出す必要がある場合は、社内研修が向いているということです。
社内研修の主な目的
社内研修には、主に以下の3つの目的があります。
- 自社の事業内容や企業理念を浸透させる
- 現場ですぐに役立つスキルを強化する
- 人材育成への意識を全社的に向上させる
自社の事業内容や企業理念を浸透させる
社内研修の実施により、自社の事業内容や企業理念を従業員に浸透させることができます。企業が経営目的を達成するためには、経営陣と従業員の方向性の一致が欠かせません。従業員が自社のビジョンやミッションを理解することで、個々の役割を認識しやすくなります。
現場ですぐに役立つスキルを強化する
社内研修を行うことで、現場ですぐに役立つスキルを従業員が身につけることができます。社内研修は短期間で集中的に人材を育成するため、従業員の職種や役職に応じた社内研修を実施すれば、全社的な業務品質の向上が見込めるでしょう。
人材育成への意識を全社的に向上させる
人材育成は研修だけではなく、実務を通じて継続的に行われるものです。社内研修により、人材育成に対する企業の意識が従業員に伝わり、部下はもちろん上司の意識も変わります。その結果、自身のスキルアップだけでなく企業全体の学習意欲が高まるでしょう。
社内研修の種類
社内研修には、大きく分けて以下の3つの種類があります。
- 年齢や役職に合わせた「階層別研修」
- 職種ごとの専門スキルを学ぶ「職種別研修」
- 普遍的な事柄を学ぶ「テーマ別研修」
年齢や役職に合わせた「階層別研修」
「階層別研修」は、新入社員の年齢や役職に合わせて行われる研修です。新入社員や管理職など、対象者を分類したうえで社内研修を実施します。
職種ごとの専門スキルを学ぶ「職種別研修」
「職種別研修」は、職種に応じた専門スキルを学ぶための研修です。例えば、営業職にはヒアリングスキルの研修、エンジニアにはプログラミングの研修など、それぞれの職種で必要とされるスキルが身に付きます。
普遍的な事柄を学ぶ「テーマ別研修」
「テーマ別研修」は、階層や職種をまたいで必要とされる、普遍的な知識やスキルを身につけるための研修です。例えば、ビジネスマナー研修やハラスメント研修などが該当します。
社内研修のメリット
企業が社内研修を実施することで、以下の3つのようなメリットが期待できます。
- 自社に特化した育成プログラムが組める
- 部門間で従業員が交流できる機会が増える
- 社外研修よりもコストを削減しやすい
自社に特化した育成プログラムを組める
社内研修では、自社の業態や業務内容に最適化したカリキュラムが組めるため、柔軟な人材育成ができます。例えば、職種や必要なスキルごとに異なるプログラムを用意すれば、従業員のスキルに合わせた人材育成が可能となり、全社的な能力の底上げが期待できます。
部門間で従業員が交流できる機会が増える
社内研修は、講師と受講者の双方が同じ企業の従業員同士なので、部門・部署を横断した交流の機会が生まれます。コミュニケーションの活性化や従業員の連携強化が進むことで、新たなアイデアやイノベーションの創出につながるかもしれません。
社外研修よりもコストを削減しやすい
社内研修は、研修プログラムや教材の作成などをすべて社内で行います。そのため、外部講師への依頼料や交通費・宿泊費などが必要な社外研修と比べて、大幅にコストを削減することができます。
社内研修のデメリット
社内研修を実施する際は、以下の3つのようなデメリットに注意が必要です。
- ノウハウや知識が限定されやすい
- 講師ごとのレベルに差が出やすい
- 担当者に業務負荷がかかりやすい
ノウハウや知識が限定されやすい
社内研修では自社の従業員が講師になるため、新たなスキルや知見を伝えるのが難しいことがあります。定期的にプログラムを改良したり、社外研修を参考にバリエーションを増やしたりすることで、社内研修を充実させることができるでしょう。
講師ごとのレベルに差が出やすい
社内で講師を勤める場合、担当者によって内容の正確性や教え方などのレベルに差が出ることがあります。そのため、講師を対象とした研修を行うことも大切です。
担当者に業務負荷がかかりやすい
社内研修では、講師役に加えて事前の準備も自社の従業員が行います。日々の業務と並行して進める場合は大きな業務負荷がかかることもあるため、担当者の増員や通常業務の配分調整などの配慮が欠かせません。
社内研修の作り方・手順
社内研修は基本的に以下の3つのステップ・手順で作成します。
- 課題の洗い出しと目標の設定を行う
- 研修計画とスケジュールを立てる
- 研修内容を整理してマニュアルを作る
1.課題の洗い出しと目標の設定を行う
まずは自社の課題を洗い出し、社内研修の目標を設定します。その際は以下の「SMARTの法則」を意識して、目標を立てるようにしましょう。
「SMARTの法則」とは、以下の5つの頭文字を取ったものです。
| Specific | 具体的である |
| Measurable | 計測可能である |
| Achievable | 達成可能である |
| Relevant | 関連性がある |
| Time-bound | 期限が明確である |
社内研修は担当者だけではなく、受講者も一体になって行います。そのため、社内研修の目標は誰にとっても理解しやすく、達成可能でないといけません。
2.研修計画とスケジュールを立てる
自社の課題と目標を明確化したあとは、具体的な計画・スケジュールに落とし込みます。その際は、以下の3つのポイントを意識しましょう。
- 研修の実施方法やカリキュラム
- 研修を実施する時期や日数
- 終了後のフォローや評価指標
社内研修はやりっぱなしではなく、より効果を高めるための改善が欠かせません。そのため、研修実施後のフォローや習熟度の確認などを行うための体制構築も大切です。
3.研修内容を整理してマニュアルを作る
社内研修では、研修内容を整理したマニュアルの作成が欠かせません。研修マニュアルには、受講者用と講師用の2種類が必要です。
受講者用のマニュアルは、研修内容を分かりやすくテキスト化したもので、受講後の復習にも役立ちます。講師用のマニュアルには指導手順をまとめておくと、研修の効果を客観的に評価・改善しやすくなるでしょう。
社内研修の代表的な手法
社内研修の代表的なものとして、以下の3種類が挙げられます。
- OJT研修
- OFF-JT研修
- eラーニング研修
OJT研修
「OJT研修（On the Job Training）」は、実務を通してスキル・知識を習得する手法です。実務に役立つノウハウや対応力が身に付きやすいことがメリットですが、体系的・汎用的な知識は得づらい点がデメリットです。
OFF-JT研修
「OFF-JT研修（Off the Job Training）」は、実務から離れた場所で行う座学やグループワークです。大人数が同時に受講できることや、体系的に学びやすいことがメリットです。一方で、実務への反映やスケジュール調整の難しさがデメリットになるでしょう。
近年は、一か所に受講者を集める対面式の研修のみならず、オンライン研修も主流になっています。
eラーニング研修
近年では、「eラーニング研修」を行う企業が増えています。時間と場所の制約を受けず、パソコンやスマートフォンで遠隔から受講できることがメリットです。すべての受講生が同じ研修を受けられるため、スキルを均一化しやすいことも魅力です。
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まとめ
自社の従業員が講師を務める「社内研修」を実施することで、実務で求められる知識・スキルを従業員が短期間で習得できます。また企業理念の浸透や、従業員同士の連携強化が図れることも魅力です。
ただし、社内研修は講師ごとのレベルに差が出やすいことや、指導できる内容に限界があることに注意が必要です。社内研修を実施する際は、自社の課題を分析したうえで目標を定めて、適切な方法で実施しましょう。
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