新入社員研修とは？代表的な内容や手法、カリキュラムの作成方法を解説

「新入社員研修」は、企業に入社した新入社員を対象に行う研修です。企業の安定的な成長には、従業員のスキルが欠かせません。新入社員研修を実施することで、新入社員が「活躍人材」として成長しやすくなります。

しかし、新入社員研修の効果をより高めるための手法や、効率的に人材を育成する方法が分からず悩まれている方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、新入社員研修の内容や効果を高めるポイントを解説します。新入社員研修でお悩みの方はぜひ参考にしてみてください。

新入社員研修の目的と教えるべき内容

「新入社員研修」とは、自社に新しく入社した社員を対象に行う研修です。配属先で業務を行うために必要な社会人としてのスキルを身につけることが目的で、入社後すぐ行われることが一般的です。ただし、目的と教えるべき内容は、新卒採用と中途採用の場合で異なります。

新卒採用の場合：社会人に必要な基礎スキルを教える

「新卒採用」の場合は、ビジネスパーソンとしての基本的なスキルやマナーから教えます。新卒採用の新入社員の大半は、社会人として働いた経験がありません。そのため、まずは社会人として身につけておくべき知識を、網羅的に習得してもらいます。

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中途採用の場合：即戦力になるためのスキルを教える

「中途採用」の場合は、即戦力になるためのスキルやノウハウを教えます。中途採用の新入社員は、社会人としての知識やマナーはすでに身につけている場合がほとんどです。そのため、自社の経営理念や業務内容を理解してもらい、即戦力化を目指すことが大切です。

新入社員研修の適切なタイミングと期間

新入社員研修は、適切なタイミングと期間で行うことで、研修の効果が高まります。特に意識すべきポイントについて解説します。

研修のタイミングは入社直後がベスト

新入社員研修は、新卒・中途いずれも「入社直後」に行うことが大切です。新入社員研修の主な目的は業務遂行に必要な知識・スキルの教育なので、現場に配属する前に行わなければ意味がありません。

新卒採用の場合は社会人経験がないことから、自社の企業理念・業務内容を浸透させやすい傾向があります。研修内容の定着度を高めるために、入社前に「内定者研修」を行う企業もあります。

研修期間は新卒・中途で異なる

新入社員研修の期間については、新卒と中途で異なります。新卒採用の場合は基本的なビジネスマナーから教える必要があるため、3か月〜半年ほど研修期間を設けることが一般的です。

一方で、中途採用の場合はビジネスマナーなどの研修を省けるため、フォローアップ期間を含めて1か月〜3か月ほどの研修期間が目安となります。

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新入社員研修の基本的な内容（カリキュラム）

新入社員研修の基本的な内容として、以下の5つが挙げられます。

• 自社の企業理念やビジョン
• 社会人としてのマインドセット
• ビジネスマナーとPCスキル
• 論理的な思考力
• 配属先で必要とされる実践的なスキルと知識
• コンプライアンスとハラスメントへの理解

自社の企業理念やビジョン

新入社員が自社の一員として働くためには、自社の理念や事業目的への理解が欠かせません。同じ価値観や方向性を共有することで、新入社員は自身の役割を認識して目標を設定しやすくなります。仕事への誇り・やりがいが芽生えることで、離職防止にもつながるでしょう。

社会人としてのマインドセット

新卒の場合、学生時代と職場とで求められる行動や考え方が大きく異なります。そのため、社会人としてのマインドセット（考え方や思考傾向）を教育する必要があります。

東京商工会議所の調査によると、新入社員側と企業側では「仕事で特に大事にしたい／してほしい能力」にギャップがあることがわかっています。特にギャップが大きかったのが「規律性」で、新入社員側は6.8％だったのに対し、企業側は33.7％でした。

規律性は「社会のルールを守る」「人との約束を守る」など、社会人としての基本中の基本ともいえます。スムーズに職場に適応するためにも、研修を通じて社会人としてのマインドセットを教育するとよいでしょう。

ビジネスマナーとPCスキル

社会人にはさまざまな場面でビジネスマナーが求められます。社会人経験がない新卒採用者には、身だしなみ・言葉遣い・名刺交換など、基本的なマナーの教育が必要です。また、パソコンの操作やプレゼンの方法など、業務に欠かせないビジネススキルの教育も行います。

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コミュニケーション力

社会人になると、社内・社外を問わず多くの関係者とのコミュニケーションが不可欠です。そのため、コミュニケーションスキルを学べる研修も新入社員研修で実施すべきカリキュラムといえるでしょう。

近年は自身のコミュニケーション力に自信がない新入社員も多いため、コミュニケーション研修を実施することで満足度向上も期待できます。

例えば上司と新入社員でロールプレイングを行いフィードバックする、チームに分かれてディスカッションを行うなどの方法があります。
また、eラーニングを活用することでビジネスパーソンとして求められるコミュニケーションスキルを体系的に学ぶことができます。

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配属先で必要とされる実践的なスキルと知識

新入社員に現場で活躍してもらうには、配属先の部門に合わせた実践的な知識・スキルの習得が必須です。マーケティング部・情報システム部・法務部など、専門性が高い部署に配属される場合は、新入社員研修によるレベルの引き上げが欠かせません。

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コンプライアンスとハラスメントへの理解

2022年より、中小企業含むすべての対象企業で「パワーハラスメントを防止するための雇用管理上の措置」が必要になりました。従業員が不適切な言動やハラスメントでトラブルを起こすと、企業イメージの失墜につながりかねません。こうしたリスクを防ぐため、部門や職種に関わらず「コンプライアンス」と「ハラスメント」の理解を深める研修が欠かせません。

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新入社員研修に追加したい「社会人力強化」の研修プログラム

予測困難な時代、いわゆるVUCAと呼ばれる現代社会では、単に業務をこなすだけでなく、自ら考え行動する「社会人力」が求められています。ここでは新入社員の社会人力を強化する研修プログラムとして、以下をご紹介します。

• 論理的思考力
• 問題発見・解決力
• ストレスマネジメント
• PCスキル（応用レベル）

論理的思考力

ビジネスシーンでは、物事の根拠や因果関係を考えるべきシーンが多々あります。そのため、新入社員に「論理的思考力」を身につけてもらうことが大切です。例えば、取引先に対して自社製品の魅力を伝えたいとき、筋の通った論理でアピールできれば商談に結び付きやすくなるでしょう。

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問題発見・解決力

問題発見・解決力は、取引先との交渉、製品開発など、さまざまな業務で役立つスキルです。新入社員のうちに問題発見・解決のプロセスを学ぶことで、仕事上の問題や自身の成長のために必要な課題にいち早く気づき、解決のために行動する姿勢が身につきます。

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ストレスマネジメント

新入社員に懸念される事柄として、環境の変化によるストレスや早期離職が挙げられます。ライトワークスが2023年に実施した調査でも、新入社員研修で人事担当者が感じる課題として2番目に多かったのが「新入社員の早期離職が多い（32.8％）」でした。

こうしたリスクを低減するためには、新入社員研修にストレスマネジメントの教育プログラムを組み込むことが効果的です。ストレスへの対抗力を高めることで、早期離職防止だけでなく、パフォーマンスの安定・向上といった効果も期待できます。

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PCスキル（応用レベル）

高度なExcel操作やプレゼン資料作成、Wordでの細かなレイアウト調整といった応用的なPCスキルは、現場配属後すぐに役立つ能力です。作業スピードや正確性の向上にもつながるため、配属先に合わせて使用頻度の高いソフトの操作を詳しく学んでおくこともよいでしょう。

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新入社員研修の代表的な手法

新入社員研修の代表的な手法として、以下の6つが活用されています。

• OJT
• OFF-JT
• ケーススタディ
• グループワーク
• メンター制度
• フォローアップ研修
• eラーニング

OJT

「OJT（On the Job Training）」は、実務を行いながら必要な知識・スキルを伝える手法です。新入社員研修では、1人の指導役が1人の新入社員に対して、1対1で指導することが一般的です。ただし、指導役の能力がOJTの成果に影響を与えるため、指導役に対する研修も必要になります。

OFF-JT

「OFF-JT（Off the Job Training）」は、実務から離れた場所で教育する手法です。例えば、新入社員を集めて一斉に研修したり、外部のセミナーを受講したりする講習などを指します。すべての新入社員を同じように教育できるため、新入社員の知識・スキルを均一化できます。

ケーススタディ

「ケーススタディ」は、実際に現場で起きた事例からノウハウを学ぶ手法です。例えば、クレームへの対処法や人為的ミスの予防など、実務に役立つスキルが身に付きます。「問題解決能力」「論理的思考」「洞察力」などを身につけることのできる方法です。

グループワーク

新入社員研修でのグループワークは、チームビルディングや仲間と協力しての問題解決能力の向上を目的としています。
参加者は小グループに分かれ、実践的な課題解決や企画案の創出をおこないます。これにより、コミュニケーション力、リーダーシップ、そして創造性を養います。

メンター制度

「メンター制度」は、先輩社員が新入社員をサポートする手法です。一般的には、新入社員と異なる部署チームから指導役が選ばれ、指導役を「メンター」、新入社員を「メンティー」と呼びます。年齢の近いメンターが選ばれるため、業務や人間関係の悩みを相談しやすいうえに、メンター側の成長も促せることが魅力です。

フォローアップ研修

「フォローアップ研修」は、新入社員研修から一定期間が経過したあとに、改めて受講者を集めて行う研修です。研修以降の実務を振り返り、その時点で必要な知識・スキルを身につけることが目的です。

eラーニング

「eラーニング研修」は、パソコンやスマートフォンなどの端末から、遠隔で受講できる研修手法です。時間と場所に制限されず、すべての受講生に同じ研修を提供できるため、研修の効果が均一に出やすいことが魅力です。

ライトワークスの新入社員を対象としたアンケート調査では、新入社員研修の実施形式としてeラーニングは2番目に低い結果（13.1％）でしたが、研修の満足度は最も高くなっています。

対面型の講義やグループワークだけではなくeラーニングも効果的に活用することで、研修の満足度をより高めることができるでしょう。

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新入社員研修の設計方法・フロー

新入社員研修の設計は、以下の3つのポイントを意識して行いましょう。

• 必要な知識やスキルを洗い出す
• 研修カリキュラムの内容と順番を決める
• 研修の実施と振り返りを行う

必要な知識やスキルを洗い出す

自社および配属先の部門が新入社員に求める、必要な知識やスキルを洗い出しましょう。経営陣や現場の従業員にヒアリングを行うことで、新入社員が習得すべきものを明確化できます。このステップを適切に行えば、新入社員研修の効果が高まるでしょう。

研修カリキュラムの内容と順番を決める

新入社員研修の効果を高めるには、「何をどのタイミングで教えるか」が重要になります。基本的には以下に示す内容について、順番に進めることが好ましいと考えられています。

•  自社の企業理念やビジョン
•  ビジネスマナーとスキル
•  現場で必要なスキルと知識

まずは、企業理念やビジネスマナーを身につけてもらい、成長意欲・モチベーションを高めます。そのうえで、普遍的な知識や配属先の部門で必要なスキルを教育すれば、新入社員をスムーズに育成できるでしょう。

研修の実施と振り返りを行う

新入社員研修を実施するときは、受講者が内容を理解しているか確認しながら進めることが大切です。例えば、研修の区切りの段階で受講者にレポートの作成やアンケートへの回答を促せば、現状を把握しやすくなるでしょう。得られた情報はカリキュラムの改善のために活かすことが大切です。

新入社員研修の効果を高めるためのポイント

新入社員研修の効果を高めるために、以下の3つのポイントを意識しましょう。

• 自己効力感が高まるような内容にする
• 丁寧なフォローとフィードバックを行う
• eラーニングを導入する

自己効力感が高まるような内容にする

新入社員の「自己効力感」が高まるような内容にすることが大切です。自己効力感とは、「目標を達成するための能力がある」と認知することを指します。例えば、新入社員研修で小さな成功体験を積み重ねる機会を設ければ、受講者の自己効力感は自ずと高まり、自発的な成長も促せるでしょう。

丁寧なフォローとフィードバックを行う

受講者に疑問や不明点が残らないように、きめ細かなフォローやサポートを行うことが大切です。例えば、課題やレポートで理解度を確認したり、相談しやすい雰囲気を作ったりするなどです。リモートワークでは新入社員の細かな変化が分かりにくいため、特に意識的なコミュニケーションやフィードバックを心掛けることが重要です。

eラーニングを導入する

近年では、新入社員研修に「eラーニング」を導入する企業が増えています。eラーニングのメリットは、場所を問わずに実施できることや、受講者が自身のペースで何度でも学習できることなどが挙げられます。研修コストも削減しやすいため、企業と新入社員の双方に魅力的な研修手法だといえるでしょう。

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まとめ

企業が新入社員研修を行うことで、自社が必要とする知識・スキルを新入社員が身につけることができます。新入社員を活躍人材として育成し、自社の企業活動に欠かせない人材を確保するためにも、適切な教育を行うことが大切です。

ただし、新卒採用と中途採用では指導すべき内容・期間が異なることや、適切なフォロー・フィードバックを行う必要があることに留意しておきましょう。新入社員研修に社会人力を強化する研修プログラムを追加することも効果的です。

また、知識やスキルだけではなく、コンプライアンスやハラスメントへの理解を深めるための研修も欠かせません。新入社員の満足度が高かったeラーニングなども活用して、自社に最適な新入社員研修を実施しましょう。